(お知らせ)日本共生科学会 第11回相模原大会

日本共生科学会 第11回相模原大会

【第11回 相模原大会@麻布大学】※非会員・一般の方も参加できます。

大会テーマ:SDGsと地域循環共生圏

日時:2019年6月8日(土)9日(日)

実施会場:麻布大学 9号館2階(〒252-5201相模原市中央区淵野辺1−17-71/JR横浜線矢部駅下車徒歩4分)

参加申し込みは以下のリンク先フォームよりお申し込みください。

【登録フォーム】

https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSd3CCoEuXR0zKCtFsPVIfzmNTmgzZ4h1dcGwkTfWiEomorV-g/viewform?fbclid=IwAR3OF535l3gEaLKDbofKVV0-z7UYACQwGB0MTaTs1RjOn0d5WDxDtGn4r64


・9日 自主企画シンボジウム 企画・コーディネート・発表 長岡素彦

「SDGsと共生ーSDGsを平和、メディア、まちづくり、地域・市民社会の活動と研究から語る」

「非暴力による共生への道程—対人関係から国際紛争まで」 

 関係性の教育学会 会長 淺川 和也

「ソーシャル・メディア時代のSDGsと共生」

 アジア太平洋メディア情報リテラシー教育センター 代表 坂本旬 (法政大学)

「「共生」を通して「自治」を問い直す」」

 兵庫県立大学 地域創造機構 畑正夫 (元兵庫県ビジョン局長)

「SDGsに対する市民参画と共生」

 一般社団法人 地域連携プラットフォーム 共同代表理事 長岡素彦

コメント 大重史朗(中央学院大学・淑徳大学(非常勤)講師)

 2.スピーカー、参加者で論議する。

・9日 市民公開シンポジウム 畑正夫(兵庫県立大学教授)・長岡素彦(一社 地域連携プラットフォーム代表理事)

「システムとしての共生科学」

山脇直司(星槎大学学長)「システムを問う」

岡本弥彦(岡山理科大学教授)「科学教育・ESD とシステム」

石井雅章(神田外語大学准教授)「社会学・SDGs の自分事化のフェーズ」

早川公(大阪国際大学准教授)「まちとシステムと私 文化人類学とまちづくり」

南館こずえ(インクルーシブ教育データバンク)「合理的配慮の理念と現実」


・個人発表

SDGs グローカル内発的共生のための「SDGsロードマップ」長岡素彦(一社 地域連携プラットフォーム代表理事) 

「カヤノキさん」と集落の暮らし - 共生社会に相応しい地域開発論のあり方の検討 にむけて- 畑正夫(兵庫県立大学教授)

 すまい・まちづくりをテーマとする学校教育に関する一考察-SDGsと共生圏の視点から- 陣内雄次(宇都宮大学教授)


全体

8日

■午前の部:一般発表、自主企画シンポジウム

▼8日の夕方には、情報交換会(懇親会)を実施いたします。どなたでも参加可能です。

■午後の部:

「SDGsと地域循環共生圏 市民・企業・行政のパートナーシップによる共生」

・安井至(東京大学名誉教授・元国連大学副学長)

「日本独特のカルチャーを乗り越えた先に真の解あり!」

・岡野隆宏(環境省大臣官房 環境計画課企画調査室長)

「地域循環共生圏の創造(日本発の脱炭素化・SDGs構想)」

・山口健太郎(神奈川県いのち・SDGs担当理事)

「SDGsで『いのち輝く神奈川』を実現」

・後藤敏彦(サステイナビリティ日本フォーラム代表理事)「SDGsとTCFD 不確実性時代の企業の中長期ビジョン」

・伊藤通子(東京都市大学教授)「SDGs時代の学び方 ∼北欧の「PBL」とグリーンイノベーションを手掛かりに∼」

司会進行:滝口直樹(武蔵野大学客員准教授)村山史世(麻布大学)

9日

■午前の部:一般発表、自主企画シンポジウム

■午後の部:

「システムの視点で共生科学を問い直す」

・山脇直司(星槎大学学長)

「共生科学にとってシステム論はどのように寄与しうるだろうか?」

・岡本弥彦(岡山理科大学教授)

「科学教育・ESDとシステム」

・石井雅章(神田外語大学准教授)

「社会学・システムから捉えるSDGsの『自分ごと化』フェーズ」

・早川公(大阪国際大学准教授)

「まちとシステムと私:文化人類学からまちづくりを見る」

・南館こずえ(インクルーシブ教育データバンク)

「合理的配慮の理念と現実」

司会進行:畑正夫(兵庫県立大学教授)長岡素彦(一社 地域連携プラットフォーム代表理事)


Sustainablefuture.jp

誰もが自分らしく、誰もが生きやすく 持続可能な未来へ              想いをカタチに                           大切なことを伝えよう                                   学びを力に  政府や自治体、企業、教育機関、CSO市民社会組織(NPO・ NGO)などと協働し、持続可能な開発(SD:Sustainable Developme